建設用3Dプリンタの品質管理はどうする?国交省が新たな確認方法を公表!

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建設業界で活用が進みつつある建設用3Dプリンタ。型枠を使わずにコンクリート構造物などを造形できる技術として、省人化や工期短縮への期待が高まっています。

しかし、実際の建設現場で3Dプリンタを使用する場合、完成した構造物の強度や寸法をどのように確認すればよいのでしょうか。

従来のコンクリート工事には品質管理や出来形管理の基準がありますが、3Dプリンタで造形した構造物には、材料を層状に積み重ねるという特有の性質があります。

こうした状況を踏まえ、国土交通省は2026年3月16日、「建設用3Dプリンタによる造形物の出来形及び品質の確認に関する参考資料(案)」を公表しました。

今回の資料では、建設用3Dプリンタを使用した構造物について、材料の品質や圧縮強度、造形工程、完成後の寸法などを確認するための考え方が整理されています。

本記事では、国土交通省が示した内容をもとに、建設用3Dプリンタの品質管理方法や施工管理者が注意すべきポイント、今後の建設現場への影響をわかりやすく解説します。

建設用3Dプリンタとは?従来のコンクリート工事との違い

建設用3Dプリンタとは、デジタルデータに基づいてセメント系材料などを吐出し、立体的な構造物を造形する技術です。

一般的なコンクリート工事では、鉄筋や型枠を設置したうえでコンクリートを打設し、硬化後に必要に応じて型枠を取り外します。

一方、建設用3Dプリンタでは、材料を指定された位置に積み重ねて形をつくるため、対象となる構造物によっては型枠の製作や組立作業を省略できます。

その結果、施工に必要な人員の削減や複雑な形状への対応、製造工程の効率化などが期待されています。

建設用3Dプリンタの主な造形方法

セメント系材料を使用する建設用3Dプリンタには、主に次のような造形方法があります。

  • 材料押出方式:ノズルから材料を押し出し、層状に積み重ねて造形する方法
  • 材料吹付け方式:組み立てた鉄筋などに材料を吹き付け、構造物を形成する方法

今回、国土交通省が公表した参考資料(案)の対象は、材料押出方式です。

これは、これまでの国土交通省直轄土木工事で確認された施工実績が、材料押出方式によるものだったためです。

したがって、今回の確認方法がすべての建設用3Dプリンタや造形方式に、そのまま適用できるわけではありません。

どのような構造物に活用されているのか?

国土交通省の資料には、建設用3Dプリンタを活用した直轄土木工事の事例が掲載されています。

具体的には、次のような構造物への活用が紹介されています。

  • 歩車道境界ブロック
  • 集水桝
  • 重力式擁壁
  • 護岸パネル
  • 防雪柵の基礎
  • 鉄筋コンクリート構造物の埋設型枠

特に、従来は無筋コンクリートで製造していた部材や、鉄筋を含まない埋設型枠などで適用が進められています。

複雑な曲線形状を持つ部材や、型枠製作に手間のかかる小型構造物などでは、3Dプリンタの特性を生かせる可能性があります。

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国交省が建設用3Dプリンタの品質確認方法を公表した背景

建設用3Dプリンタは新しい施工技術として注目されていますが、普及を進めるうえでは品質管理の方法を整理する必要があります。

従来のコンクリート工事では、材料の品質や圧縮強度、出来形などについて、既存の施工管理基準や規格値を参考に管理できます。

しかし、建設用3Dプリンタでは、従来のコンクリート施工とは異なる管理上の課題があります。

課題① 積層によって強度特性が変わる可能性がある

建設用3Dプリンタでは、セメント系材料を一層ずつ積み重ねて構造物を造形します。

そのため、同じ材料を型枠に流し込んで製作した場合と比べて、圧縮強度などの特性に違いが生じることがあります。

また、積み重ねた層の方向によって材料の性質が異なる「異方性」が生じる可能性もあります。

つまり、使用する材料の強度だけでなく、どのような方法で積層したかについても確認する必要があるのです。

課題② プリンタの設定や施工条件が品質に影響する

建設用3Dプリンタの品質は、材料の配合だけで決まるわけではありません。

例えば、材料を押し出す速度や次の層を重ねるまでの時間、材料温度などの違いが、完成した造形物の品質に影響します。

同じ設計データを使用していても、施工条件が異なれば、必ずしも同じ品質の造形物ができるとは限りません。

そのため、完成後の検査だけでなく、造形中の工程管理も重要になります。

課題③ 従来と同じ検査方法だけでは判断しにくい

建設用3Dプリンタで造形した構造物の表面には、材料を積み重ねた際の筋状の模様が現れます。

そのため、表面に凹凸がある構造物の幅や厚さを測定する場合、どの位置を基準にすればよいかという問題があります。

また、積層による模様そのものを外観上の欠点として評価するべきかについても、従来の施工方法とは異なる考え方が必要です。

今回の参考資料(案)は、こうした建設用3Dプリンタ特有の性質を踏まえ、発注者や施工者が品質・出来形を確認する際の考え方を整理したものです。

国交省が示した品質管理の確認方法は3つ

今回の参考資料(案)では、建設用3Dプリンタによる造形物の品質を確認するため、主に3つの項目が示されています。

  • プリント原材料の品質
  • プリント材料の品質
  • 積層プロセスの妥当性

これらは、使用する材料が適切か、求められる強度が確保されているか、適切な条件で造形されたかを確認するための項目です。

① プリント原材料の品質を確認する

最初に確認するのは、3Dプリンタに使用する原材料の品質です。

プリント原材料には、セメント、水、骨材、混和材料などが含まれます。

JISに規定がある材料については、既存のセメント・コンクリートの品質管理基準や規格値を適用できる場合があります。

一方、JISに規定がない材料や、あらかじめ材料が配合されているプレミックス材料を使用する場合には、材料メーカーの品質証明書または試験成績書と、安全データシート(SDS)の両方を確認することが示されています。

品質証明書や試験成績書では、材料の構成、密度、強度特性などを確認します。

SDSでは、材料に含まれる化学物質の危険性や有害性、取り扱い時の注意点などを把握します。

また、造形途中に材料の種類や配合を変更した場合は、その都度確認する必要があります。

施工管理者にとっては、材料が納入された段階で必要書類を確認し、材料変更が発生した際にも記録を残すことが重要です。

② 練り混ぜたプリント材料の品質を確認する

次に確認するのは、原材料を練り混ぜた後のプリント材料の品質です。

ここでは、材料が適切に造形できる状態にあるか、完成した造形物が設計上求められる品質を満たすかを確認します。

特に重要となるのが圧縮強度です。

国土交通省の参考資料(案)では、セメント系材料を用いた造形物の品質確認項目として、圧縮強度を選定することが妥当とされています。

ただし、3Dプリンタで製作した造形物は、積層方法によって強度特性が変わる可能性があるため、通常のコンクリートと同じように考えるだけでは不十分です。

圧縮強度の判定基準は材料の実績によって異なる

今回の資料で注目したいのが、圧縮強度試験の判定に関する考え方です。

過去に十分な試験データがあり、強度のばらつきが一般的なレディーミクストコンクリートと同程度と判断できる場合は、既存の品質管理基準に準拠する考え方が示されています。

この場合、資料で例示されている基準では、1回の試験結果が指定した呼び強度の85%以上であること、3回の試験結果の平均値が指定した呼び強度以上であることが条件となります。

一方、施工実績がない新しい材料などで、試験結果のばらつきに関するデータが不足している場合は、より慎重な確認が必要になります。

その場合、参考資料(案)では、すべての試験結果が呼び強度を上回ることを求める考え方が示されています。

つまり、建設用3Dプリンタの圧縮強度について、すべての材料に一律で同じ判定条件を適用するわけではありません。

施工管理者は、使用する材料の試験実績や品質のばらつきに関するデータを確認し、発注者と適切な判定方法を協議しておく必要があります。

③ 積層プロセスが適切だったかを確認する

3つ目は、造形中の積層プロセスの確認です。

建設用3Dプリンタでは、材料を積み重ねる条件によって品質が変化する可能性があります。

そのため、次のような項目が管理上の確認対象になります。

  • プリント速度
  • 材料を積み重ねる時間間隔
  • プリント材料の温度
  • 造形中の施工条件
  • プリンタの稼働状況や記録データ

これらの項目について、すべての機種に共通する数値基準が設けられているわけではありません。

プリンタの機種や造形物の大きさ、施工条件などによって適切な管理方法が異なるため、原則として事前の個別協議で管理項目や管理基準を決めることが望ましいとされています。

プリンタがデータログを記録できる場合は、発注者が記録の提出を求め、その内容を確認する方法が示されています。

一方、データログを取得できない場合は、発注者または施工者が製造現場に立ち会い、積層プロセスを確認するなどの対応が必要とされています。

完成した構造物の寸法や強度だけでなく、どのような条件で製作されたかを説明できるようにしておくことが、施工管理上のポイントとなります。

建設用3Dプリンタの出来形管理はどうする?

建設用3Dプリンタを使用する場合でも、完成した造形物が設計どおりの寸法や形状になっているかを確認する必要があります。

国土交通省の参考資料(案)では、出来形管理の測定項目や規格値について、対応する工種の場所打ちコンクリートの出来形管理基準に準拠することを基本としています。

ただし、3Dプリンタで造形した構造物には、表面の積層模様による凹凸があります。

この凹凸を考慮せずに測定すると、実際の断面寸法や必要な空間を適切に評価できない場合があります。

幅や厚さは積層模様の凹部を基準に測定する

造形物の幅、高さ、長さ、厚さなどが構造上の性能に影響する場合、参考資料(案)では、表面の凹部を基準に測定する考え方が示されています。

表面には積層による出っ張りがありますが、その最も外側だけを測定すると、必要な断面寸法が確保されているように見えてしまう可能性があるためです。

なお、凹部を直接測定できない場合については、凸部から5mmを控除した位置を測定箇所とみなす取り扱いが示されています。

これは今回の参考資料(案)で示された測定方法であり、対象となる構造物や適用する基準を確認したうえで使用することが重要です。

内空幅や内空高さは凸部を考慮する

一方、集水桝などで内部の幅や高さを確保する必要がある場合は、考え方が異なります。

この場合は、積層模様の出っ張りによって実際に使用できる空間が狭くなる可能性があります。

そのため、参考資料(案)では、内空幅や内空高さについては凸部を考慮して測定する方法が示されています。

同じ造形物でも、構造上の寸法を確認するのか、内部空間の確保を確認するのかによって、測定位置が異なる点に注意が必要です。

確認する項目基本的な考え方
幅・高さ・長さ・厚さ構造性能に影響する場合は、積層表面の凹部を基準に測定する
内空幅・内空高さ必要な内部空間を確保するため、凸部を考慮して測定する
表面の状態顕著なひび割れ、損傷、積層の著しい不均一などを確認する
造形物の下部自重による過度の変形が発生していないか確認する
造形物の端部曲面や材料の垂れが出来形・出来栄えに与える影響を事前に協議する

ひび割れや積層の乱れも確認する

寸法の測定だけでなく、造形物の外観も重要な確認項目です。

具体的には、表面に顕著なひび割れや損傷がないか、積層模様の凹凸が著しく不均一になっていないかを確認します。

また、造形物の下部では、材料の自重によって過度の変形が生じていないかを確認する必要があります。

異常が認められた場合には、構造物の性能や品質に及ぼす影響を踏まえ、受発注者間でその後の対応を協議することが求められます。

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積層模様は施工不良になる?出来栄え評価の考え方

建設用3Dプリンタの特徴の一つが、完成した構造物の表面に現れる積層模様です。

従来のコンクリート構造物では、表面が平滑であるかどうかが出来栄え評価に関係する場合があります。

しかし、材料押出方式による3Dプリンタでは、積層模様が製造工程上の特徴として発生します。

そのため、国土交通省の参考資料(案)では、積層模様そのものは出来栄え評価の対象外とする考え方が示されています。

ただし、これは表面の状態を一切確認しなくてよいという意味ではありません。

表面に欠損が生じている場合や、仕様書などで特別な表面処理が求められている場合には、別途評価や対応が必要になります。

また、景観への影響や、設置後に苔や植生が付着することによる維持管理上の問題についても留意が必要とされています。

施工管理者は、積層模様という技術上の特徴と、品質に関わる欠損や変形を区別して確認する必要があります。

施工管理者が3Dプリンタの導入前に確認したい5つのポイント

今回の参考資料(案)は、発注者側の監督職員などが確認すべき事項を整理したものですが、施工管理者にとっても重要な内容が含まれています。

特に、建設現場で3Dプリンタの採用を検討する場合、次の5つのポイントを押さえておくことが重要です。

1.対象構造物に適用できる技術か確認する

建設用3Dプリンタは、すべてのコンクリート構造物に適用できるわけではありません。

今回の参考資料(案)が主に想定しているのは、従来の無筋コンクリート構造物や、鉄筋コンクリート構造物の埋設型枠などです。

施工実績のない構造形式に適用する場合は、構造上の安全性や適用の妥当性を十分に検討する必要があります。

2.構造計算や再設計が必要か検討する

3Dプリンタに使用するセメント系材料は、一般的なコンクリートと比べて単位体積重量が小さい場合があります。

そのため、従来のコンクリートを3Dプリンタ用の材料に置き換えた場合、構造物の安定性に影響が生じる可能性があります。

例えば、重力式擁壁では構造物の自重が安定性に関係するため、材料の変更によって安定計算の再検討が必要になる場合があります。

施工方法の変更だけで済むのか、構造設計の見直しが必要なのかを、事前に確認することが重要です。

3.材料の試験結果と品質管理方法を確認する

施工前には、使用するプリント材料の品質証明書や試験成績書、必要に応じてSDSなどを確認します。

また、圧縮強度の試験結果について、使用する材料や造形方法と同じ条件で得られたデータかどうかも確認したいポイントです。

過去の施工実績が少ない場合には、追加の試験や確認が必要になる可能性もあります。

必要な試験の種類や実施時期、判定条件について、施工計画の段階で関係者間の認識をそろえておくことが重要です。

4.造形中の管理項目と記録方法を決める

3Dプリンタによる造形では、プリント速度や積層時間間隔など、従来の施工では管理しなかった項目が重要になります。

そのため、使用する機種でどのようなデータを取得できるのかを事前に把握しておく必要があります。

記録できる項目や管理方法はプリンタによって異なるため、発注者との協議を通じて確認内容を決めることが望まれます。

施工後に品質を説明できるよう、データログや立会記録、写真、試験成績書などの保存方法も整理しておきましょう。

5.施工承諾や設計変更の扱いを確認する

国土交通省の参考資料(案)によると、これまでの直轄土木工事では、施工中に受注者から3Dプリンタの使用を提案し、発注者が協議のうえ承諾するケースが多く見られました。

一方、契約変更まで行われた事例は限定的だったとされています。

3Dプリンタ用の材料は、一般的なコンクリートより高価な場合があります。

ただし、型枠の製作や組立作業を省略できることなどから、工事全体では省人化や工期短縮につながる可能性があります。

そのため、材料費だけで導入の可否を判断するのではなく、工程全体の費用や作業量、品質確保の方法を含めて検討する必要があります。

施工方法の変更が施工承諾で対応できるのか、設計変更が必要なのかについても、発注者との事前協議が欠かせません。

実際の公共工事では建設用3Dプリンタがどう使われている?

建設用3Dプリンタは、研究段階だけの技術ではありません。

国土交通省の参考資料(案)には、直轄土木工事での適用事例が掲載されています。

歩車道境界ブロックの製作

東北地方整備局の工事では、建設用3Dプリンタを使用して歩車道境界ブロックを製作した事例が紹介されています。

この事例では、曲線形状のブロックを型枠なしで製作できることなどがメリットとして挙げられています。

品質管理では、既存の施工管理基準やコンクリート標準示方書を参考にし、圧縮強度試験の結果などを確認しています。

出来形については、スケールによる計測が行われました。

集水桝の製作

中部地方整備局の工事では、集水桝を建設用3Dプリンタで製作した事例が紹介されています。

この事例では、モールド供試体による圧縮強度試験などによって品質を確認し、スケールで出来形を計測しています。

型枠製作に手間のかかる構造物では、3Dプリンタの採用によって作業を効率化できる可能性があります。

ただし、これらの事例では、材料費や導入費用の高さ、造形場所の制約なども課題として挙げられています。

実際の導入にあたっては、造形する部材の形状や数量、施工場所の条件を踏まえた判断が重要です。

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建設用3Dプリンタの品質管理が整備されると現場はどう変わる?

今回の国土交通省による参考資料(案)の公表は、建設用3Dプリンタの活用を進めるうえで重要な取り組みといえます。

これまで、3Dプリンタを活用する工事では、使用する材料や機種、造形物の形状などに応じて、品質管理方法を個別に検討する必要がありました。

今回の資料によって、発注者と施工者が協議する際に確認すべき項目が整理されたため、品質管理に関する認識を共有しやすくなることが期待されます。

品質確認に関する協議を進めやすくなる

材料の品質、圧縮強度、積層プロセス、出来形など、確認すべき項目が明確になれば、施工前の打ち合わせを進めやすくなります。

発注者と施工者が同じ資料を参考にしながら確認方法を検討できることは、新技術を現場に導入する際の大きな利点です。

施工記録やデータ管理の重要性が高まる

3Dプリンタによる施工では、完成後の形状だけでなく、造形中の条件が品質に影響します。

そのため、プリンタの稼働データや材料の試験結果などを記録し、必要に応じて確認できる状態にしておくことが重要になります。

こうした記録は、完成時の品質確認だけでなく、供用後に不具合が発生した場合の原因調査にも役立つと考えられます。

新しい施工技術に対応できる知識が求められる

施工管理者には、従来のコンクリート工事に関する知識に加え、3Dプリンタ特有の施工条件や品質確認方法を理解することが求められます。

特に、材料の強度特性、積層工程の管理、デジタルデータによる記録などは、今後の技術活用を考えるうえで押さえておきたいポイントです。

一方で、今回公表されたのは参考資料(案)であり、すべての建設用3Dプリンタに対して全国一律の新しい品質基準が義務化されたわけではありません。

今後も実際の施工実績や試験データを蓄積し、技術ごとの品質管理方法をさらに整理していくことが課題となります。

建設用3Dプリンタの普及に向けて残る課題とは?

建設用3Dプリンタは、省人化や施工効率の向上に役立つ可能性がある一方、普及に向けて解決すべき課題も残されています。

例えば、使用する材料やプリンタの種類によって品質特性が異なるため、従来のコンクリート製品と同じように品質を保証する仕組みが十分に確立されているとはいえません。

また、3Dプリンタによる造形が初めてとなる工種や大規模な構造物では、これまでの施工実績だけでは品質を判断しにくい場合があります。

国土交通省の参考資料(案)でも、今後は第三者認証などの活用が必要になると指摘されています。

さらに、材料費や設備費、プリンタを設置するスペース、設計データの準備など、施工計画上の課題もあります。

今後の普及を考えるうえでは、単に3Dプリンタを使用できるかどうかだけでなく、品質、コスト、施工性、安全性を総合的に評価することが重要です。

新技術のメリットが発揮される工種や施工条件を見極め、適切な品質管理と組み合わせて活用していくことが求められます。

建設現場の品質管理はこれからどう変わる?最新の施工技術もチェックしよう

建設用3Dプリンタの品質管理に関する考え方が整理されたことは、建設現場における新技術の活用を進める一つの動きといえます。

施工管理の仕事では、従来の工法に関する知識だけでなく、新しい建設材料やデジタル技術、施工方法の変化についても理解しておくことが重要です。

施工管理チャンネルMAGAZINEでは、今回のような建設用3Dプリンタの技術動向に加え、建設DX、新たな施工技術、国土交通省の発表、施工管理の実務に役立つ情報などを紹介しています。

日々の施工管理業務に役立つ知識を増やし、これからの建設現場で求められる技術や制度の変化を把握するために、ぜひほかの記事もチェックしてみてください。

まとめ

国土交通省は2026年3月16日、建設用3Dプリンタによる造形物の品質や出来形を確認するための参考資料(案)を公表しました。

今回の資料では、原材料の品質、練り混ぜたプリント材料の品質、積層プロセスの妥当性という3つの観点から、品質を確認する考え方が整理されています。

また、出来形管理については、従来の場所打ちコンクリートの管理基準を基本としながら、積層模様による凹凸や造形物の変形など、3Dプリンタ特有の性質を考慮することが示されました。

一方、今回公表されたのは、建設用3Dプリンタの品質確認を行うための参考資料(案)であり、すべての造形物に一律の新基準を義務付けるものではありません。

施工管理者にとって重要なのは、使用する材料やプリンタの特性を理解し、必要な試験、出来形測定、施工記録について、発注者と事前に確認しておくことです。

建設用3Dプリンタの活用が広がるにつれ、従来のコンクリート施工に関する知識と、新しい施工技術の品質管理を組み合わせた対応がますます重要になると考えられます。

参考資料

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