働き方改革のために建設業の社長が避けるべき行動3選｜社員が辞めていく出来事とは？
「社員の離職が止まらない」「知人の会社が離職で廃業し、他人事ではなくなってきた」
人手不足の建設業界だからこそ、経営者・社長は常にこのような悩みを抱えているでしょう。
働き方改革による残業規制も始まり、いよいよ対策しなければと焦っていませんか？
そこで本記事では、働き方改革のために建設業の社長がやってはいけないことである以下3つを紹介します。
- ワンマン社長は要注意
- 残業削減のスローガンを掲げるだけはダメ
- 便利ツールを次々導入しない
せっかく働き方改革するなら、従業員にも納得してもらいたいですよね。
働き方改革しなければならないのは、社長ではなく従業員に対してです。
そこで重要となるのは、社長の従業員に対する姿勢です。
本記事は最新労働基準法対応版 建設業働き方改革即効対策マニュアルの著者、浜田佳孝さんにお話を伺った内容をまとめています。
働き方改革を進める社長は、ぜひ本もお読みになってくださいね。
建設業の働き方改革注意点①：ワンマン社長で意見を聞かないのはNG
建設業の社長は、ワンマン社長にならないよう注意してください。
社員の意見を聞かずに、1人独断で経営を進める社長を指します。
会社の意思決定は社長のみで、他のメンバーに権限がない状態です。
従業員の話に耳を傾けない社長には、働き方改革は厳しい状況です。
働き方改革が必要なのは、社長に対してではなく、従業員に対してです。
そのためある程度従業員の意見を聞かなければ、正しい働き方改革ができません。
とくに本音を聞いてあげられる関係性は重要です。
関係性ができていれば、働き方改革に関する課題も見えてきます。
ワンマン社長が働き方改革に取り組むなら、まずは社内でさまざまな意見を言い合える環境づくりに取り組みましょう。
建設業の働き方改革注意点②：スローガンを掲げるだけの社長はNG
建設業の社長は、「残業削減！」のスローガンを掲げるだけにはならないでください。
例えば「今月の残業時間は20時間まで！」と決めるだけで、何も対策しない状態です。
解決策を提示することなく、ただ「残業するな」と指示してはいけません。
小さな会社ではあまり起きませんが、中堅の会社くらいになってくると、現場を知らずに指示している状況になってしまいます。
「そんなこと言われても」「勝手に言っているだけだよね」のように、全従業員に浸透しません。
残業削減のスローガンを掲げる場合は、具体的な対策まで従業員と話し合いましょう。
「とにかく残業を減らせ」だけでは、解決しませんよね。
2024年から建設業では残業規制が始まりました。
詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
働き方改革には、「残業するな」ではなく、外注化やツールの導入などの具体的な解決策が必要です。
社内の課題を共有して、全従業員で話し合い、残業削減しましょう。
建設業の働き方改革注意点③：社長が次々と便利ツールを持ってくるのはNG
「便利なツールがあるから導入しよう」と社長が言うのは、やめた方がいいでしょう。
使うのは従業員であり、社長ではないからです。
×：便利だから導入する
○：社内で適切に運用できるか検討して導入する
新しいツールが好きな社長は、建設業界にも多くいます。
しかし、ツールを使う従業員が使いこなせるか、1度立ち止まって検討しましょう。
さらに以下の内容も意識して、従業員と話すとよりお互いを理解できます。
- ツール導入を検討した経緯を話す
- 社長と従業員の知識の差を埋める
- 従業員の立場を理解した上で接する
「便利だから」とツールを導入するのではなく、従業員の意見を聞き検討する姿勢が重要です。
まとめ：働き方改革検討中の建設業社長は従業員の話を聞こう！
建設業界では、働き方改革が進められています。
従業員が離職せずに働き方改革を進めるには、社長の姿勢が重要です。
- ワンマン社長は要注意
- 残業削減のスローガンを掲げるだけはダメ
- 便利ツールを次々導入しない
これらに共通するのは、社長が従業員の話を聞く姿勢。
まずは本音で話し合える環境を作り、積極的に従業員の意見も採用してみましょう。
施工管理チャンネルMAGAZINEでは、嫌われる現場監督の特徴についても解説しています。
職人と良い関係性を築くためにも、ぜひあわせてお読みくださいね。
この記事の内容は、以下の動画で解説しています。あわせてご覧ください。
