建設現場を支える職人。
その担い手を雇う工事会社の多くが今、深刻な採用難に直面しています。

「求人広告を出しても応募が来ない」
「内定を出してたくても、大手に取られてしまう」

そんな声が、全国の工事会社から聞こえてきます。
建設産業専門団体連合会（建専連）が会員企業に行ったアンケートには、751社もの回答が寄せられました。
そこから見えてきたのは、想像以上に厳しい採用の現実です。

そこで本記事では、次の3つを解説します。

• 工事会社にアンケートした結果
• スーパーゼネコン・大手が進出している現状
• 工事会社は今後どうすべきか？

人を集めるには、「良い情報を見せる」のではなく、「どれだけ現場を体験させられるか」にあるのかもしれません。
採用に悩む工事会社の方は、ぜひ参考にしてください。

工事会社にアンケートした結果、職人採用の実態は？

建設産業専門団体連合会が令和7年11〜12月に会員企業へ実施したアンケートには、751社が回答しました。
直近 1年に採用した、技能労働者の属性採用の内訳を見てみましょう。

中途採用	72.1％
新卒採用	39.7％
その他	2.4％

中途が中心で、その中では経験者採用が47.4%、未経験者採用が40.5%。
意外にも大きな差はありませんでした。

では属性のうち、新卒入社の最終学歴はどうでしょうか。

高卒	31.2％
短大・大卒以上	8.9％
中卒	2.8％
高専卒	2.0％

高卒が圧倒的に多い回答でした。

さらに工事会社の求人方法は、知り合いの紹介・縁故が最多で53.0%。
次いで、ハローワークが30.8%です。
この2つの方法だけで、8割を超えます。

出典：働き方改革における週休二日制、専門工事業の適正な評価に関する調査結果｜一般社団法人建設産業専門団体連合会

ちなみに他の求人方法には、以下も挙げられます。

• 職業訓練校
• 求人広告
• 人材紹介サービス

求人広告は掲載料だけでなく作り込みも必要なため、なかなか浸透しない実情があります。

スーパーゼネコン・大手の採用が地方の高校にも進出

2024年の調査では1人も採用できなかった事業所は、41.1％の割合でした。
しかし今回の調査では、54.2％まで上がっています。
なぜ、これほど採用が難しくなっているのでしょうか。

人手不足や若者の母数減少に加え、もう一つ大きな要因があります。
スーパーゼネコンのような、大手企業の進出です。

アンケートの個別ヒアリングでは、こんな声が寄せられました。

工業高校の学生はスーパーゼネコン・大手に取られてしまうため、普通高校にもターゲットを広げる動きも出ています。
工業高校に殺到している求人については、以下の記事で解説しています。

さらに愛知県の工事会社からは、「近年は保護者が大手の地元メーカーへの就職を勧める傾向が強く、採用が一段と厳しくなった」との声も。
愛知であれば、トヨタ系企業がその代表格でしょう。
建設業界だけでなく、他業界との奪い合いも発生しています。

かつては、地方の工業高校にスーパーゼネコンからの求人はほとんど来ていませんでした。
大手は全国転勤が前提だったからです。
しかし今は「地域限定社員」の働き方があり、地元で働きながら大手に入れるようになりました。

工事会社の採用業務の今後

では、工事会社はこの採用難をどう乗り越えればよいのでしょうか。
現状にとどまらずに、「改革するしかない」のかもしれません。

その具体策として、現場を体験させる機会が挙げられます。
まずは触れて、建設業をどんなものか知ってもらう取り組みです。

「体験させたら、大変さがわかって逃げてしまうのでは？」
そんな疑問もあります。
しかし現場の大変さを先に経験してもらった方が、入社後に辞める人は減っていくでしょう。

かつては「親父に手伝えと言われて始めた」人が、そのまま職人として続けているケースが多くありました。
まずは、仕事に触れる機会そのものを増やす。
良いことばかりを伝えて集めるのではなく、リアルを見せる。
それが、これからの職人採用に必要な発想なのかもしれません。

まとめ：職人の採用難は「現場を体験させる改革」で乗り越えられるか

751社のアンケートが示したのは、半数以上の工事会社が1年間で1人も採用できないという、厳しい現実でした。
その背景には、大手の進出と、紹介・ハローワークに依存した採用構造があります。

打開のヒントは、「良い情報で集める」のではなく、「どれだけ現場を体験してもらえるか」にあるのかもしれません。
建設業の仕事は、やってみないと分からない部分が多い特徴があるからです。
まずは触れる機会を増やすことが、遠回りに見えて確実な一歩になるでしょう。

この記事の内容は、以下の動画で解説しています。あわせてご覧ください。