建設資材の価格高騰、どれくらい上がってる?最新ランキングで徹底解説

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タイトル:爆上がり建設資材上昇率ランキング

「最近、工事の見積もりが以前より高くなった気がする」
そう感じている人は多くいるでしょう。

その感覚は正しく、建設資材の価格はここ数年で劇的に上昇しています。
日本建設業連合会(日建連)の調査データによると、2021年1月から2026年2月の間に、建設資材の全体平均は39%もアップしているんです。

そこで本記事では、どの資材がどれくらい値上がりしているのかをランキング形式で紹介。
工事コストや不動産価格への影響まで分かりやすく解説します。

建設資材の高騰化は、現場で働く人だけが知っておくべき情報ではありません。
これから家を買いたい人や、建設業の発注を担う人にも、ぜひ知っておいていただきたい内容です。

なぜ建設資材は高騰しているのか?

資材価格の高騰は、ある一つの出来事が引き金というわけではありません。
世界的な原材料および原油などのエネルギーの品不足、さらには円安の影響も受けています。
世界規模の複数の要因が同時に重なった結果、ともいえるでしょう。

  • コロナ禍による生産や供給の制約
  • 物流のひっ迫・停滞
  • 半導体需要増大(EVシフト)
  • 設備投資コスト上乗せ(カーボンニュートラル対応)
  • 生産拠点の被災
  • ウクライナ危機

最新のデータによると、2021年1月から2026年2月までの間に平均で39%アップしています。

動画収録時は、上昇率は37%でした。
しかし最新のデータでは+2%の、平均39%となっています。

コロナによってサプライチェーンは、生産が滞ってしまいました。
そこにエネルギー危機や円安。
「また資材の値段が上がった」とため息をつく現実は、これだけの背景を抱えています。

各建設資材はどれくらい高騰しているのか?

2021年から2026年までに、建設資材はどのくらい価格が高騰したのでしょうか?
上昇率ランキングが、日建連によって発表されています。

動画収録時よりも最新の資材価格高騰・上昇率が発表されていました。
ここでは最新版のデータを紹介します。


建設工事の資材価格高騰(2026年3月版)|日本建設業連合会<https://www.nikkenren.com/sougou/notice/pdf/jfcc_pamphlet_2603.pdf

建設資材 上昇率
600Vビニル絶縁電線 141%
アルミ地金 125%
板ガラス 83%
絶縁電線が5年で価格2倍以上に!
電気工事の現場に欠かせない絶縁電線が、わずか4〜5年で価格が倍以上になりました。
以前100万円で仕入れていた電線が、今は200万円以上です。

最も上昇率が低い管柱でも、約20%の値上がりです。
さらにトップ3になると、80%以上の高騰
職人の単価よりも、上昇率が大きな結果となりました。

職人の単価・労務費の高騰については、以下の記事を参考にしてみてください。

職人単価が上昇中!人手不足の中、労務費はどの職種が高騰している?

2026.04.02

資材の高騰化による建設コスト全体への影響

材料費の割合を50〜60%、労務費率を30%と仮定した場合、この約5年間で建設コスト全体は28〜32%上昇しています。
労務費も建設資材も高騰化したため、建設コスト全体も上昇しているのです。

100億円規模の建設工事で考えてみましょう。
以前は材料費・労務費の合計が約80〜90億円だったところが、現在では108〜122億円にまで上昇しています。
つまり同じ工事をするのに、20〜30億円多くかかる計算です。

少し前までは?
動画で参考にしたデータは、26〜29%の上昇率。
これは2025年11月版のデータです。
この短期間でも28〜32%まで上昇しています。

建設資材の高騰化は不動産価格へ波及している

建設コストが上がれば、当然ながら完成した建物の販売価格にも転嫁されます。
とくに大手ゼネコンが手がけるマンションやビルの新築価格は、この流れを受けてさらなる高騰が避けられない状況です。

ビルやマンションなど大規模建築は、工期が1〜2年に及ぶこともあります。
着工時の見積もりと、実際に仕入れる段階の価格が大きくかけ離れてしまう場面もあるでしょう。
こうした事態への対応として、「資材スライド条項(価格変動に応じて請負代金を変更する仕組み)」の適用が、建設業法に基づいて推進されています。

参考:単品スライド条項の運用に関する説明資料|国土交通省

まとめ:建設資材は5年間で平均3割以上高騰化している!

建設資材の価格高騰は、コロナ禍・エネルギー危機・円安・地政学リスクが複合的に絡み合った結果です。
絶縁電線は5年で価格が2倍以上、最も低い管柱でも2割アップ。
工事コスト全体では28〜32%の上昇が試算されています。

この影響はマンション価格など、不動産市場にまで及んでいます。
施工管理者も発注担当者も、この数字を正しく理解した上で見積もりや契約に臨む必要があるでしょう。

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この記事の内容は、以下の動画で解説しています。あわせてご覧ください。

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